カフェの経理の流れと仕訳のルール（仕訳例あり）

小さなカフェの開業・経営をアトオシするカフェナレッジです。今回はカフェの経理の仕方について解説します。カフェを売却するまでの3年間半、私は実際に会計ソフトを使って経理をしていました。

経理を行う主な理由は、１）財務状況を把握するため、２）「所得税の確定申告」をする時に提出する決算書を作るため、です。

※本記事は、青色申告（複式簿記）する個人事業主のカフェの経理を想定しています。白色申告（単式簿記）の経理ではありません。なお、法人のカフェの場合は、会計事務所（税理士）に委託することをお勧めいたします。信頼できる税理士さんの紹介も可能です。

カフェの経理（簿記）の流れ

決算書を作成するための経理（簿記）の流れは次のとおりです。これは、カフェだろうが喫茶店だろうが、どの事業であれ共通のフローです。

簿記の勉強をしたことがない方には、聞き慣れない言葉が並んで不安かもしれませんが、会計ソフトを利用すれば、入力作業は基本的に次の「月次仕訳」と「決算整理仕訳」だけになります（フロー図のうち☆マークが付いているもの）。後はクリックだけで会計ソフトが作成・処理してくれます。

会計ソフトがなかった時代はかなりの労力と知識が必要でした。しかし、いまは会計ソフトのおかげで会計事務所に依頼せずとも簡単に決算書を作成できます。会計ソフトについてはこちらをご覧ください。

カフェの会計がぐっと楽になるクラウド会計ソフト【PR】

仕訳はルールが分かれば繰り返し作業

仕訳とは、カフェの売上や食材の購入などのビジネス上の取引を下図のように表す複式簿記独特の帳簿方法です。必ず対する相手の勘定科目（分類名）が存在し、借方（左側）と貸方（右側）の金額が同じになることが特徴です。

仕訳例１：4月1日にニコニコマートでレタス160円を現金で購入した

仕訳例２：4月3日に珈琲500円を現金で売り上げた

仕訳例１と２で勘定科目の「現金」の位置が反対になっているのに気づきましたでしょうか？「現金」や「普通預金」などの資産が増える時はその科目を借方（左側）に記入、逆に減る時は借方（右側）にその科目を記入します。

はじめはあれこれ考えずに、これが基本ルールと受け止めてください。あとは反対側に相手科目を記入すればよいだけです（仕訳例１の場合は仕入高）。

もう少し詳しく知りたい人は下記を読んでください。

複式簿記では、資産、負債、純資産、収益、費用の５つに分けて帳簿をつけます。全ての勘定科目はこの５つのどれかに所属します。

その勘定科目を借方に記入するか貸方に記入するかは、下表のとおり、それが増加するか減少するかによって決まります。

このルールに則って仕訳すると、「損益計算書」や「貸借対照表」などの「借方の合計額」と「貸方の合計額」が必ず一致します。一致しないということは何かが間違っているということです。

複式簿記は本当にうまいことできていて、人類最高の発明の一つと言われるのも納得がいきます。

カフェでよく使う費用の勘定科目一覧

カフェ（喫茶店）でよく使う費用の勘定科目は下表のとおりです。

実際にどの勘定科目を使うかは、事業主がある程度自由に決められます。たとえば、おしぼり代の勘定科目を「消耗品費」にするか「サービス費」にするかは各自の裁量で決められます。

ただし理由もなく、ある時は「消耗品費」、ある時は「サービス費」にすることはダメです。会計期間中は、一貫性を持って一度決めたルールで継続して仕訳する必要があります。これを「継続性の原則」と言います。

また、この取引の場合は必ずこの勘定科目を使うのが良いといったものもあります。たとえば、固定資産税の支払いは、勘定科目として必ず「租税公課」を使用します。

コツは余り細かく設定しないことです。あなたが決算書を見た時に分かり易い勘定科目を設定しましょう。特に理由がなければ、下表を参考に仕訳してください。

※Wifi利用料、有線放送受信料、おしぼり代、花代、新聞雑誌代（お客様用）などを「サービス費」として仕訳する記事を見かけます。しかし、実務的には、不便なので、そこまで細かく区分する必要はないと思います。

個人事業主ならではの勘定科目

個人事業主ならではの勘定科目として、「事業主貸（店主貸）」「事業主借（店主借）」があります。

事業用として使っている通帳から私用でお金を引き出す場合や、個人のお財布で食材などを購入した場合などに、これらの勘定科目を使います。

事業主貸：事業資金を事業主に貸す場合
事業主借：事業資金を事業主に借りる場合

正直、パッと理解できないですよね。具体例を「カフェの主な仕訳例」で列挙するので、ここではこのような法人の仕訳では存在しない個人事業主ならではの勘定科目があることを覚えておいてください。

税金に大きく影響がある減価償却費

減価償却資産とその判断基準

日本の税法では、取得価格が10万円未満または使用可能期間が1年未満の場合は、消耗品費などとして全額を一度に経費として計上できます。

一方、使用可能期間が1年以上で取得価格が10万円以上の場合は、原則的に減価償却資産として扱われ、全額を一度に経費（損金）として計上できません。

高額なものは直ぐにその価値がなくならず年月とともに減価すると考え、決算時にこの減価した分を減価償却費として、国が減価償却資産ごとに定めた耐用年数に亘って損金算入することになります。

減価償却資産を取得した年は、お金は出ていっているけど、経費として全額を計上できない。しかし、翌年以降は、お金は出ていっていないけど、経費として一部を計上できるわけです（分割払いの場合を除く）。このことは、税額＝（売上－経費）×税率ですから、税額に大きく影響することになります。

減価償却費の計算方法

減価償却費の計算方法には、「定額法」と「定率法」の二つがあります。個人事業主の場合は、事前に「所得税の減価償却資産の償却方法の届出書」を税務署に届け出しない限り、「定額法」を原則採用することになります。

「定額法」と「定率法」の違いを図で表すと次のようになります。定額法の場合は減価償却費が毎年一定、定率法の場合は減価償却費が年を追うごとに小さくなります。それぞれの具体的な計算例はこちらを参照してください（ただし計算は会計ソフトを利用すれば自動でしてくれますので安心してください）。

なお、ソフトウェアなどの無形固定資産を除いて、完全に廃棄した減価償却資産と区別するために1円を残します。これを備忘価額といいます。たとえば、耐用年数8年の80万円の減価償却資産を取得し、定額法で計算した場合、毎年10万円ずつ減価償却費として計上しますが、8年目の計上額は、１円を残すために10万円とはならず99,999円となります。

減価償却の特例制度

減価償却の特例制度として、「一括償却資産の特例」と「少額減価償却資産の特例」の二つがあります。これらの特例を利用するかどうかは、その期の利益を減らしたいかによって決めることになります。なお、これらの特例制度を適用した場合、上記の備忘価額を残す必要はありません。

一括償却資産の特例

10万円以上20万円未満の資産を法定耐用年数関係なく3年で均等に減価償却することができます。取得日が12月だろうがその年に1/3を経費処理できます。一括償却資産の特例を使って減価償却した場合は、固定資産（償却資産）税の対象にはならないというメリットがあります。

少額減価償却資産の特例（2022年3月末までの特例）

青色申告の個人事業主であれば、30万未満の固定資産を法定耐用年数関係なく一括で減価償却できます。ただし、この特例の合計限度額は年間300万円までなので注意しましょう。開業年は営業期間で按分した金額になります。たとえば、4月開業の場合は300万円×9/12カ月=225万円が限度額です。

カフェの主な仕訳サンプル

上述したとおり、会計ソフトを利用すれば、実質的な経理の作業は「月次仕訳」と「決算整理仕訳」の ２つだけになります。

カフェの主な月次仕訳

はじめに月次仕訳の仕訳例を列挙します。月次仕訳とは、取引が発生した度に行う日常の仕訳です。簡略化のために日付や摘要などは省略します。

珈琲代800円を現金で受け取った

現金

800

売上高

800

食材5,000円を現金で支払った

仕入高

5,000

現金

5,000

電気代10,000円を普通預金から支払った。その時、振込手数料が150円かかった

水道光熱費	10,000	普通預金	10,150
支払手数料	150

wifi利用料3,000円を普通預金から支払った

通信費

3,000

普通預金

3,000

ぐるなびに会員費10,000円を普通預金から支払った

広告宣伝費

10,000

普通預金

10,000

タクシー代900円を現金で支払った

旅費交通費

900

現金

900

従業員の通勤手当20,000円を現金で支払った

旅費交通費

20,000

現金

20,000

故障した冷蔵庫の修理代10,000円を現金で支払った

修繕費

10,000

現金

10,000

製氷機の今月のリース代6,000円を普通預金から支払った

リース代

6,000

普通預金

6,000

ビールなどの空き瓶を回収した酒屋から売却代金1,600円を現金で受け取った

現金

1,600

雑収入

1,600

カフェでセミナーを開催したお客さんから会場代として10,000円を現金で受け取った

現金

10,000

雑収入

10,000

事業用の普通預金に受取利息（利子）が15円入金された

普通預金

15

事業主借

15

事業用の普通預金から生活費として5万円引き出した

事業主貸

50,000

普通預金

50,000

事業用の普通預金が資金ショートしそうだったので、個人資金から100万円補填した

普通預金

1,000,000

事業主借

1,000,000

食材費2,000円をプライベート個人の財布から支払った

仕入高

2,000

事業主借

2,000

建物の固定資産税1,000円を普通預金から支払った

租税公課

1,000

普通預金

1,000

2月1日に契約して2年分の火災保険料24,000円を現金で支払った

支払保険料	11,000	現金	24,000
前払費用or前払金	13,000

※今期分（24,000×11/24カ月=11,000円）を支払保険料として計上できる。個人事業主の会計期間は１月1日から12月31日

常連のお客さんが結婚したので花代3,000円を現金で払った

接待交際費

3,000

現金

3,000

確定申告書の印刷代200円を現金で払った

雑費

200

現金

200

廃棄物処理業者にごみ収集代を普通預金から5,000円支払った

雑費

5,000

普通預金

5,000

従業員に給料200,000円から、源泉所得税5,000円、住民税7,000円、社会保険料（従業員負担分）20,000円、労働保険の雇用保険料（従業員負担分）1,000円を控除して普通預金から支払った

給料賃金	200,000	普通預金	167,000
		預り金（源泉所得税）	5,000
		預り金（住民税）	7,000
		預り金（社会保険）	20,000
		法定福利費（労働保険）or預り金（労働保険）	1,000

※（）内は補助科目

不動産屋に、カフェの家賃90,000円、仲介手数料90,000円、礼金90,000円、敷金（保証金）60万円を普通預金から支払った

地代家賃	90,000	普通預金	870,000
支払手数料	180,000
敷金	600,000

※「礼金（契約によりはじめから返還されないことが分かっている敷金も含む）」の合計額が20万円以上の場合は、「長期前払費用」として仕訳します。

パソコン代8万円を現金で払った

消耗品費

80,000

現金

80,000

8万円のパソコンを2台購入し、現金で16万円を支払った

消耗品費

160,000

現金

160,000

パソコン代12万円を現金で払った。ただし一括償却資産の特例を適用

一括償却資産

120,000

現金

120,000

※決算時に減価償却費を計上する必要があります。詳しくは「決算整理仕訳」を参照

パソコン代25万円を現金で払った。ただし少額減価償却資産の特例を適用

器具備品

250,000

現金

250,000

※決算時に減価償却費を計上する必要があります。詳しくは「決算整理仕訳」を参照

業務用製氷機32万円を現金で払った

器具備品

320,000

現金

320,000

※決算時に減価償却費を計上する必要があります。詳しくは「決算整理仕訳」を参照

ホームページ制作代35万円を普通預金から支払った。ただし、EC機能などソフトウェアに該当するものが含まれないとする

広告宣伝費

350,000

普通預金

350,000

※ソフトウェアに該当する場合は減価償却資産として扱われます。

取引銀行から500万円を5年間借り入れる契約を締結し、利息10万円（今期分）を差引かれて普通預金に入金された

普通預金	4,900,000	長期借入金	5,000,0000
利子割引料	100,000

長期借入金の元本100万円と支払利息10万円（今期分）を普通預金から返済した

長期借入金	1,000,000	普通預金	1,100,0000
支払利息	100,000

カフェの主な決算整理仕訳

長くなりますので、決算整理仕訳は別記事にまとめます。

【カフェの経理】決算整理仕訳が必要な理由と主な仕訳例

編集後記

極端なことを言いますと、印刷代を水道光熱費の勘定科目で仕訳しても税額に影響がないので、税務調査があったときにもっと適切な勘定科目にしなさいと指導されるぐらいです。

経理で最も大事なことは、売上にあげるべきものを売上にあげないこと（たとえば空き瓶などの売却代）、経費にならないものを経費として計上しないことと（たとえば個人の所得税や生命保険料）です。